現在のスポーツ教育文化のあり方！名城大学体育会ＯＢ連合会で感じたことを再度、国士舘大での執行役員会で問う！

国士舘大学で４月３０日（社）障害者武道協会の執行部会があり平成２３年度の総会、事業計画などにつき協議された。今回は、スェーデンの要望をマイケル香本先生が提案した。提案とは、日本が軸となり国際障害者武道文化協会　Ｉ－ＡＢＣＤの設立要望であった。設立準備事務局とし事務局長マイケル香本（剣道）徳安秀正（柔道・東京有明医療大）大橋正康（拳法・浜松拳法会）が進めて組織化は、大橋千秋（世界拳法会連盟）委員長に中島たけし（国士舘大）で７月の総会までに手続きを完了するとした。

　さて、今回は、近畿大学の岡田龍司准教授も交え少子化により相撲部、レスリング部になった高校、大学の例を挙げ野球部、サッカー部も廃部の危機にあることを提示した。静岡県立湖東高校では、柔道部は、廃部、剣道部も部員２名という危機的状況にある。わたしが母校名城大学体育会ＯＢ連合会の会合に出た折も感じたことは、大学経営陣も「体育教育」の観点でとらえておらず「大会主義」である感が拭えなかった。「知育」「体育」は、教育の両輪であり、自分の荷物も持てない者が他人の荷物を持つことが出来ないのであり、両輪揃ってこそ「徳育」が生まれるのである。「知育」のみのアンバランスな人間を育てては、いけないし、まして、体育教育を学校のコマーシャルに使うことのみ考えるのも教育者とし如何かと考える。
　また、ほとんどの大学など学校は、体育を教育として真剣に取り組んでいるが何故にこのような事態に陥るのかを提案した。特に学区が定められた義務教育の中学校に「１．求める部活動がない。２．良い指導者がいない。」の２点に尽きる。小学生のときスポーツ少年団やクラブで活躍してきた多くの人材が中学になるとやめるのが現状である。柔道部がないのだから他の部活動に入る。当然なことである。この、不条理は、世界で日本だけでは、ないかと思う。地域クラブに中学の部活動を委託すれば、部活動の数も増え小学生のチームが少なくても入ってくる。
　　体育教育に対する姿勢、義務教育の部活動の改善がない限り未来はないのでは、と思うほどである。

　 この件については、以前、塩谷立文部科学大臣に問題定義をしたことがある。 今一度、真剣に考えるべき事である。　写　真　　　動画
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　世界拳法会連盟　大橋千秋